宮本武蔵の鯨退治(歌川国芳)
今、なぜNPO法人「クジラ食文化を守る会」を設立したのか、会員を募集するのか。

今、なぜNPO法人「クジラ食文化を守る会」を設立したのか、会員を募集するのか。

[1]        今では鯨肉は幻となり、昔のように格安で買えるといった品物ではなくなったが、その鯨肉を巡っては、国家間の意見の相違があるばかりではなく、日本国内においても賛否両論があって、実に難しい問題を含んでいる。だから今は「捕らせない」「捕る」といった具体的論争よりも、「海洋生態系のバランス」といった抽象的観点から考える時機に来ているのである。
   たしかに、クジラの乱獲がその生態系を崩してまった過去の過ちは反省すべきだろうが、しかしクジラの過度の保護もまた、海洋生態系全体に影響を与えるのは自然の摂理である。
   例えば、地球の全水域で鯨類の消費する海洋生物資源の量は、年間約五億トンと推定され、これは現在の世界中の海面漁業生産量約9000万トンの実に五倍以上、海洋生態系をバランスよく利用すれば、クジラのみならず、クジラの餌となっている魚類も食料として大量に利用する事が可能になり、地球人口の爆発的増加をにらんでの対応も見えてくる。また、この数字の示す意味は、クジラを過剰に保護すれば、クジラが食べる餌も不足し、クジラ自体が影響を被りかねないということだ。1994年、IWCは、南氷洋での捕鯨を一切認めないという「聖域宣言」を採択した。しかし、同じIWC科学委員会の調査では、その地域には約76万頭のミンククラをはじめ、ザトウクジラ、イワシクジラ、ナガスクジラなど、適正水準を超えた数のクジラが世界で数百万頭生息しているのである。
   今こそ感情論にこだわらず、海洋生態系のバランスの重要さをじっくり考えて、結論を出すべきである。クジラは反捕鯨団体だけのものではなく、全地球上の生態系を見守る国々のものであることを、決して忘れてはならない。

[2]        必ず近いうちにやって来る日本の食料不足に備えて、また牛の口蹄疫や鳥インフルエンザ等の流布による肉蛋白質供給不足に備えて、今こそ鯨肉資源を確保しなくてはならい。

[3]        安価で買いやすい美味しい鯨肉を求めるのは日本人の権利である。これを次の世代にも伝えて、正しい鯨食文化を構築するのも私達の役目である。とにかく皆で安い鯨肉をいっぱい食べる日を目指して、邁進しなくてはならない。
   以上の考え方からNPO法人を設立しました。一人でも多くの会員が入会し、力になってくださることを切望して居ります。

理事長 小泉 武夫

小泉武夫理事長

小泉武夫理事長


林家木久翁副理事長

林家木久翁副理事長